昭和20年の大戦後、同年９月ＧＨＱは、日本の産業や金融を支配してきた財閥を解体することを命じました。翌年９月三井本社の解散が決定し、昭和22年７月にはＧＨＱの指示により、三井物産が解体しました。昭和24年９月には、「三井」「三菱」「住友」の財閥の商号と商標の使用禁止もＧＨＱから示せられ、三井信託→東京信託、三井生命→中央生命というように名称変更をして、三井の名の付く企業は８社だけになりました。旧財閥の商号と商標を守りたいと、三井側はＧＨＱに認めてもらうため、様々な方法を試みました。これは、他の財閥である三菱と住友も同じで、三井と共同して抵抗運動を広げ、昭和27年５月から旧名を取り戻しました。三井本社は解散を決めても清算業務は続けられ、昭和31年、三井不動産に吸収合併されました。